活断層データベース <GoogleMaps版>

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■収録対象活断層の抽出手順と使用資料

本データベースでは次の手順で収録対象活断層を抽出しました.

(1)以下に示す既存の文献資料に掲載された活断層線(推定断層以上の信頼度)を1/20万地勢図上(紙上)に重ね合わせてトレースする.
このとき複数の資料で位置が重なったもの,及び単独の資料のみに掲載されていた断層線はそのまま(作業誤差の範囲で)収録し,資料によって位置が異なる場合は,空中写真や地形図で確認をして,いずれかを選択,もしくはそれらの中間に断層線を設定する.

(2)トレースした活断層分布図から、起震断層の区分方法に基づいて起震断層(長さ10km以上の断層群)を抽出・区分する。
10km未満の活断層・活断層群および確実度III以下の活断層は本データベースには含まれない.

(3)起震断層を、活動セグメントの区分方法に基づいて活動セグメントに細区分する.

(4)それぞれの活動セグメントについて、一定基準に基づきパラメータの代表値を設定する.


本データベースで活断層位置図の作成及び起震断層活動セグメント及びの区分に用いた資料は次の通りです。

活断層研究会(1991)新編日本の活断層 分布図と資料.東京大学出版会,437p.

岡田篤正・東郷正美(2000)近畿の活断層.東京大学出版会,395p.

九州活構造研究会(1989)九州の活構造.東京大学出版会,553p.

中田 高・今泉俊文編(2002)活断層詳細デジタルマップ.東京大学出版会,60p.

池田安隆・今泉俊文・東郷正美・平川一臣・宮内崇裕・佐藤比呂志編(2002)第四紀逆断層アトラス.東京大学出版会,254p.

国土地理院技術資料 都市圏活断層図.日本地図センター.

海上保安庁水路部(1972〜1997)沿岸海の基本図.海上保安庁水路部

海上保安庁海洋情報部ウェブ公開資料(http://www.kaiho.mlit.go.jp/

地震調査研究推進本部による活断層の長期評価(http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htm

産業技術総合研究所(旧地質調査所)発行 活断層ストリップマップ(構造図No.7〜No.13

産業技術総合研究所公表資料



■起震断層と活動セグメントの関係

このデータベースでは上記方法で抽出した全国の主要活断層を,「起震断層」とそれらを構成する「活動セグメント」という2つの単元で区分しています(図1参照).これは,地震というものは,ある固定された範囲を持つ活動セグメントが単独で活動したり,いくつか連鎖的に活動することによって発生するという考え方(カスケード地震モデル)を採用したことによります.なお,この考え方で起震断層とは,将来の活動セグメントの連鎖的活動の組み合わせのうち,最も起こりうる組み合わせと見なすことができます.

 起震断層と活動セグメントは,厳密には,過去繰り返し発生したすべての地震の際に,同時に活動したかどうかを明らかにしないと区分することができません.実際にこのような情報を得ることは不可能なため,経験的方法として,幾何学的な位置関係によりこれらを区分することが行われています.



図1

 区分に際して採用した方法は以下の通りです.なお,上記の考え方および以下の区分の基準については,今後の調査研究の進展により大きく変更される場合もあることをご承知おきください.


起震断層の区分方法

 原則として松田(1990)に従い,確実度II以上で以下の条件に一致する活断層または活断層群を1つの起震断層とした.(図2参照

 1)5km以内に他の活断層のない孤立した長さ10km以上の活断層.

 2)走向方向に5km以内の分布間隙をもって,ほぼ一線にならぶほぼ同じ走向の複数の断層で全体の長さが10km以上のもの.

 3)5km以内の相互間隔をもって並走する幅5km以内の断層群で長さが10km以上のもの.

 4)その断層線の中点の位置が主断層から5km以上離れている走向を異にする付随断層あるいは分岐断層で長さが10km以上のもの.

 ただし,低角逆断層や正断層群など,地表付近でのみ断層群の幅が広がっていることが想定される場合には,3)の条件は適用しないものとした.



図2

活動セグメントの区分方法

 原則として杉山ほか(1999)を一部修正した以下の基準により,活動セグメントを区分した.(図3参照

 1)ほぼ一線に並ぶ2つの断層間に,2km以上の分布間隙,20°以上の急激な走向変化,変位の向きの急変,平均変位速度の急変,十分な直線区間に対して明瞭な不連続となるステップがある場合には,別の活動セグメントとする.

 2)隣り合って並走する2つの断層あるいはそれに伴う変形帯に,走向と直交する方向に測って,2km以上の間隔がある場合には,別の活動セグメントとする.

 3)同一起震断層上の2地点で異なる活動履歴が得られた場合には,断層線の屈曲,ステップなどの形態的特徴を考慮して,2地点間にセグメント境界を設け、2つ以上の活動セグメントに区分する.

 4)起震断層上の1地点で単位変位量(D)が得られた場合には,原則としてDの2万倍の値をその地点を含む活動セグメント長の上限とする.上記1)2)3)の基準で区分した活動セグメントがこの条件を満たさない場合は,断層線の屈曲,ステップなどの形態的特徴を考慮して,2つ以上の活動セグメントに区分する.



図3