本図に示された断層線は 既存資料を1/20万地図上で編集 したものであり、場所によっては最大数百メートルの 誤差がある可能性があります。また地図自体にも誤差がありますので、拡大してご利用の際はご注意下さい。
線の色は活動セグメントの区別のために便宜上着色したものです。 表示される断層線の幅は、実際の活断層の幅を示すものではありません。

066-01 たかさき
高崎活動セグメント
所属起震断層名 : 深谷起震断層
群馬県南部から埼玉県東部にかけて,関東平野の北西縁を北西-南東方向に延びる南西側隆起の逆断層.断層位置は地震調査研究推進本部(2005),後藤ほか(2005),熊原ほか(2013)を参照し,地形図と陰影図を用いて確認した.
一般走向 N 50°W
一般傾斜 45 ° S
長さ 11 km
断層型
変位の向き(隆起側) S
平均変位速度 0.4 m/千年
具体的な数値を示すデータが得られていない.南東方延長上にあたり,同一起震断層を構成する深谷活動セグメントでの推定値を仮置き値とする.
単位変位量 1.3 m
活動セグメント長から粟田(1999)の経験式により算出した値を採用.
平均活動間隔 3.2 千年
具体的な数値を示すデータは得られていない.平均変位速度と単位変位量より計算した値を採用.
最新活動時期 野外調査結果 ~ 128 年
根小屋地区ボーリング調査により,AD 128年の地層に変位が見られない(水野ほか,2001)ことから推定.
対応する内陸地震 ()
地震後経過率
将来活動確率 (今後30年以内 : BPT分布モデルによる)
将来活動確率 (今後30年以内 : ポアソン過程モデルによる) 約 1 %
調査地
変位
イベント

パラメータ代表値設定の参考文献

6 件 ヒットしました。
文献番号 著者 発行年 題名 雑誌名 巻・号 ページ 書誌情報と図表 PDF CiNii J-STAGE
6139
粟田泰夫
1999
日本の地震断層におけるセグメント構造とカスケード地震モデル(試案)
地質調査所速報
no.EQ/99/3(平成10年度活断層・古地震研究調査概要報告書)
p.275--284.
C J
6415
水野清秀・須貝俊彦・杉山雄一
2000
群列ボーリングとトレンチ掘削による深谷断層系(群馬県域)の活動性調査
地質調査所速報
no.EQ/00/2(平成11年度活断層・古地震研究調査概要報告書)
p.77--87.
C J
3770
水野清秀・須貝俊彦・杉山雄一・細矢卓志・黒澤英樹・吉田英嗣
2001
群列ボーリングによる群馬県高崎市の深谷断層系の活動性調査
活断層・古地震研究報告
No.1(2001年)
p.77-86.
PDF C J
9930
地震調査研究推進本部地震調査委員会
2005
関東平野北西縁断層帯の長期評価について
地震調査研究推進本部ウェブサイト(http://www.jishin.go.jp/main/p_hyoka02_danso.htm)


PDF C J
10447
熊原康博
2013
1:25,000 都市圏活断層図 関東平野北西縁断層帯とその周辺「高崎」解説書
都市圏活断層図 1:25,000
国土地理院技術資料 D.1-No.644

PDF C J
10448
熊原康博・石村大輔・石山達也・岡田篤正・宮内崇裕
2013
1:25,000 都市圏活断層図 関東平野北西縁断層帯とその周辺「高崎」
都市圏活断層図 1:25,000
国土地理院技術資料 D.1-No.641

C J

調査地点を収録した文献

4 件 ヒットしました。
文献番号 著者 発行年 題名 雑誌名 巻・号 ページ 書誌情報と図表 調査地点 PDF CiNii J-STAGE
3770
水野清秀・須貝俊彦・杉山雄一・細矢卓志・黒澤英樹・吉田英嗣
2001
群列ボーリングによる群馬県高崎市の深谷断層系の活動性調査
活断層・古地震研究報告
No.1(2001年)
p.77-86.
PDF C J
6415
水野清秀・須貝俊彦・杉山雄一
2000
群列ボーリングとトレンチ掘削による深谷断層系(群馬県域)の活動性調査
地質調査所速報
no.EQ/00/2(平成11年度活断層・古地震研究調査概要報告書)
p.77--87.
C J
6416
須貝俊彦・水野清秀・杉山雄一
2000
深度145mボーリング(GS-TK1)に基づく群馬県高崎市における深谷断層系の活動性評価
地質調査所速報
no.EQ/00/2(平成11年度活断層・古地震研究調査概要報告書)
p.61--76.
C J
6417
杉山雄一・水野清秀・須貝俊彦・伏島祐一郎・遠藤秀典・宮下由香里・山崎晴雄・山口和雄・伊藤久男
2000
群馬県下における深谷断層系の反射法地震探査
地質調査所速報
no.EQ/00/2(平成11年度活断層・古地震研究調査概要報告書)
p.43--59.
C J